本文へ移動

電気融雪システム変革

電気融雪器の歴史は、昭和26年上越線の豪雪地帯にシーズ線型の電気融雪器が設備された時から始まりました。
初期の物は仕様も統一されておらず東鉄型、仙鉄型、札鉄型と各地でまちまちの物が設備されていました。
昭和30年代に国鉄本社にポイントヒータ研究委員会が発足し、技術的解明が進んだ結果、昭和38年に電気融雪器標準仕様書が制定され、それが現在の原型になっております。
当社は、会社創業時から電気融雪器について研究・開発に取り組み、一貫して鉄道会社の安定輸送に寄与し、在来線の経験を生かして東北・上越新幹線、更には長野新幹線の融雪器の技術開発にも参画して現在に至っています。

歴史

昭和21年(1期)
昭和21年10月1日 新陽社設立
昭和24年(4期)
  • 電気融雪器の仕様の統一
昭和25年(5期)
  • シーズ線形ヒータ電気融雪器1号開発
昭和34年(14期)
  • 国鉄に「ポイントヒータ研究委員会」の発足 当社も参加
  • 電気融雪器に技術検討を加え、更に改良型も開発し、現地試験を行う
昭和37年(17期)
  • 電気融雪器のJRS規定制定
  • 国鉄規格に基づいた製品を国鉄、私鉄に納入
昭和38年(18期)
  • 電気融雪器端子部の改良ハーメチックシールタイプからエポキシ樹脂充塡式に変更
昭和43年(23期)
  • オンドル式熱風形融雪器開発青森駅納入
昭和46年(26期)
  • 東北新幹線用電気融雪器の開発着手
  • 北上駅ヒータ試験実施
昭和49年(29期)
  • 電気温風式融雪器在来型湖西線に設置
  • 電磁誘導発熱管型融雪器装置開発根室本線広内駅に設置
昭和52年(32期)
  • 電気加熱温風式トンネルつらら防止装置開発私鉄大館電力区管内に採用
昭和53年(33期)
  • 電車線鋼管ビーム冠雪防止ヒータ装置開発 越後湯沢駅ほか納入
昭和54年(34期)
  • 東北新幹線用電気温風式融雪器システム開発
  • 簡易形(Y形)降雪検知器の開発一般向け用として現在の原型になる
昭和55年(35期)
  • 在来線用高圧温風式ポイントヒータ開発(関西民鉄用)
昭和56年(36期)
  • 上越新幹線散水区間凍結防止システム開発(湯沢以北)
昭和57年(37期)
  • 東北新幹線用として、昭和49年に湖西に固定設備として採用された温風式を改良し、降雪シーズンだけ設備する分割方式のものを開発
  • 昭和57年6月23日に東北新幹線大宮~盛岡駅、昭和57年11月15日には上越新幹線大宮~新潟間がそれぞれ開業したまた、昭和60年3月14日には上野駅乗入れとなった
昭和58年(38期)
  • 昭和58年、東海道新幹線米原駅地区の雪害対策として、遠赤外線ランプ(1kW)による消雪設備を、当社のほか5社で共同開発、現地に設備して、その効果の検証試験を行う
昭和60年(40期)
  • セルフコントロール型融雪器開発(CSA形、CKB形)
昭和63年(43期)
  • 床板差込形ヒータSA-S-80S(M)(L)を製品化し、使用開始
平成元年(44期)
  • 融雪器加熱制御(CTC制御定温度型)
  • CCロッド凍結防止ヒータ開発(京三製作所)共同開発
平成3年(46期)
  • 断熱・反射カバー付レールヒータ開発(RKB形)
  • 融雪器加熱制御(山形新幹線型定温度制御)
平成4年(47期)
  • 千歳高架のスラブ道床に直接加熱式ヒータを導入
平成5年(48期)
  • 秋田新幹線KD形ヒータ開発(基本軌条用)
平成6年(49期)
  • 降雪検知器(風速検知要素組込み対応型)
  • 構内融雪器一括制御システム(帯広車両基地)
平成7年(50期)
  • 降雪検知器(新幹線対応型)開発
  • 秋田新幹線マットヒータ開発
  • 構内電力負荷設備制御監視システム(神宮寺駅)設置
平成9年(52期)
  • 長野新幹線用電気温風式融雪器設備新設2008年東京発明展で奨励賞を受賞
  • JR北海道SM式PH制御システム導入開始
平成10年(53期)
  • 同一部改良、新幹線用ヒータ(SKD形開発設置)
平成11年(54期)
  • 上越新幹線上毛高原駅(温風式融雪器設備)高圧温風形納入
  • JR北海道SM式・PH制御システムにコントロールユニット(PH-1)を導入開始
平成15年(58期)
  • 西武鉄道KL形長尺ヒータ納入(アルミ外装付)
  • 旭川運転所ポイントヒータ(マットヒータ含む)納入
  • 八戸・二戸温風式ポイントヒータ納入
  • 九州新幹線新八代~新鹿児島間PH制御盤納入
平成16年(59期)
  • 常磐新線(守屋車両基地外)ポイントヒータ納入
  • 新八代~新鹿児島間PH二重床板用SAヒータDSA-200納入
  • 常磐新線守谷外PH制御盤納入
平成17年(60期)
  • 東武鉄道栗橋駅光ファイバ利用の遠方監視制御納入
  • 豊田駅ほか次世代分岐器ポイントヒータ納入
  • 千歳高架スラブ分岐器用ヒータ開発納入
平成18年(61期)
  • 大宮駅ほか次世代分岐器ポイントヒータ納入
  • 仙台空港線ポイントヒータ納入
  • 相模鉄道二俣川駅・海老名駅ポイントヒータ納入
平成19年(62期)
  • 2007東京発明展にて東京商工会議所会頭賞を受賞(KD形)
平成20年(63期)
  • 仙台支社管内FOMA回線利用の融雪器遠方監視制御システム導入開始
平成21年(64期)
  • 東北新幹線青森延伸新青森駅に分岐器の凍結防止用として融雪器を納入
  • 2009東京技術・発明展(社団法人発明協会東京支部主催)で当社の降雪センサ(降雪検知器)が発明協会東京支部賞を受賞
平成22年(65期)
  • 九州新幹線(博多~新八代間)の分岐器に融雪器を納入開始
  • 二重床板用ヒータ取付金具の波バネ化
  • 保全監視システム鈴虫開発
  • 床板差込形ヒータ SA-S-80B大宮支社管内に納入
平成23年(66期)
  • JR北海道電圧、電流計測による融雪器断線検知システム導入
平成24年(67期)
  • 東武鉄道PASMO回線利用を利用した遠方監視制御システム導入
  • 雪氷防災研究センター(山形県新庄市)にて、直接形ヒータの性能試験、比較試験を3年間継続して各種温度データを収集
平成25年(68期)
  • 首都圏大雪対策に伴う融雪器の受注
  • JR北海道・北海道新幹線対応SM式・PH制御システム導入
  • SA形ヒータの端子箱の形状を34φから20φに変更、端子箱の充填材を2液性エポキシから1液性エポキシに変更し、量産体制の確立
  • 北陸新幹ヒータ設備納入開始
平成26年(69期)
  • 北海道新幹線にKL形ヒータ導入
平成27年(70期)
  • 在来線に平形KL形ヒータ導入

昭和38年(18期)

ポイント床板加熱用SA形ヒータ

昭和38年(18期)

基本レール加熱用KB形ヒータ

昭和53年(33期)

昭和53年(33期)

鋼管ビーム冠雪防止ヒータ

昭和54年(34期)

新幹線用個別電気温風式融雪器

昭和57年(37期)

低圧温風式個別温風形(基本形)

昭和58年(38期)

遠赤外線式融雪器

昭和63年(43期)

ポイント床板加熱用SA-S-80S形ヒータ(床板差込式)

平成3年(46期)

基本レール加熱用RKB形ヒータ(断熱カバー付)

平成5年(48期)

基本レール加熱用KD形ヒータ(レール底面装着式)

平成7年(50期)

降雪検知器

平成9年(52期)

長野新幹線(低圧温風式集中温風形)

平成15年(58期)

基本レール加熱用KL形ヒータ(アルミ外装付)

平成15年(58期)

軌道融雪用マットヒータ

平成16年(59期)

ポイント床板加熱用DSA-200形ヒータ(二重床板用)

平成17年(60期)

千歳高架スラブ分岐器用ヒータ

平成21年(64期)

東北新幹線青森延伸

平成22年(65期)

ポイント床板加熱用SA-S-80B形ヒータ(ケーブル後ろ出し)

平成25年(68期)

ポイント床板加熱用SA形ヒータ(端子箱部20φ化)

平成27年(70期)

基本レール加熱用KL形ヒータ(平形)
TOPへ戻る